血管は“血液を末梢臓器に効率的に運搬し，その効率を維持する” 機能を有する1）。脳心血管疾患発症予測および予後予測において，Framingham risk score など古典的なリスク評価方法には限界があることが指摘されている。そして血管機能検査は，このリスク評価の精度を向上させることが期待されている2）。脈波速度，中心血圧はこうした血管機能検査の代表的検査指標である。いくつかのメタ解析で両者が診察室血圧とは独立した予後予測指標であることが報告されている3 ～ 6）。一方，高血圧診療では治療効果・予後評価には家庭血圧，24 時間測定血圧の有用性が示されている7）。 本稿では，脳心血管疾患リスク指標としての両指標の有用性と家庭血圧，24 時間測定血圧の関連について述べる。
血圧はおよそ24 時間の周期で睡眠と覚醒に一致した変動成分を有する。一般には昼高く，夜間睡眠時に低くなるという日内変動性を示すが，ある種の病態においてはこの日内変動性が障害され，消失，逆転現象を示すことがある。これまで，日内変動性が減弱・逆転するnon–dipper やriser（inverted–dipper）といったパターン（図1）が，高い心血管リスクと関連していることが多くの研究において示されている。しかしながら，夜間血圧が著しく低下する血圧日内変動であるextreme dipper や，起床前後の血圧が急上昇するmorning surge が心血管リスクとなることも相次いで報告され，混乱が生じている。 本稿では，これまでの国内外における観察研究を踏まえ，その概念の妥当性について考察する。
インスリンとGLP‒1 受容体作動薬（以下GLP1‒RA）との併用は，それらがもつ多彩な作用機序の相違により，血糖降下作用への相乗効果，食後の血糖値の一定の是正とともに，低血糖の頻度の低下，体重増加の緩和・是正など多くの利点があり，幅広く使用されている1）。容量比を固定した配合薬として，インスリングラルギン/リキシセナチド配合薬（商品名ソリクア®，以下IGlarLixi）と，インスリンデグルデク/リラグリチド配合薬（商品名ゾルトファイ®，以下IDegLira）が上市された。この2 つの配合薬は，持効型のインスリンおよびGLP1‒RA のもつそれぞれの特性により，血糖プロフィールをはじめとした作用の相違が治験データからも示唆される2,3）が，特にIGlarLixi については上市から間もないため，臨床実地でのデータは非常に少ない。そこでIGlarLixi の血糖プロフィールの特徴について，iCGM（間欠式連続皮下ブドウ糖濃度測定）であるFreeStyle リブレ®，FreeStyle リブレPro® を用いて，IDegLiraとの比較も含め検討した。
背景および目的：左室が収縮の際にねじれることはよく知られている。心エコー図検査において，スペックルトラッキング法（STE法）を用いることにより，左室のねじれの評価は可能となり，特に3D –STE法では心臓の立体構造を理解しやすいという利点から臨床的意義が報告されつつある。一方，左室重量係数と相対的肥厚から算出される左室形態（LVジオメトリ）は，正常形態，求心性リモデリング，求心性肥大，遠心性肥大と分類され，プライマリケアにおける心エコーでも評価可能な心血管イベントのリスク評価に用いられている。本研究では左室のねじれとLVジオメトリの関連を評価した。方法：当院の心エコー図検査にて正常な収縮能で，かつ3D –STE法による左室のねじれを評価した連続41 症例を対象とした。4 心拍平均にて左室の3 次元エコー画像を取得し，3D –STE法を用いて心内膜のトラッキングを行った。心尖部側の回転角度と心基部側の回転角度の差であるTwist （°：度），Twist を心尖部から心基部までの距離で補正して標準化したTorsion（° /cm）を求め，ねじれの指標とした。LVジオメトリにおけるTorsionならびにTwistを検討した。結果：Twist，Torsionはそれぞれ正常形態では10.6±1.9°，1.39±0.22° /cm，求心性リモデリングでは11.9±2.7°，1.54±0.34° /cm，求心性肥大では15.4±2.2°，2.08±0.28° /cm，遠心性肥大では13.7±4.7°，1.78±0.53° /cmであった。一元配置分散分析にてLVジオメトリとの間には，Twist （p＝0.0008），Torsion（p＜0.0001）と有意に差があった。多重解析ではTwist，Torsion とも求心性肥大が正常形態，求心性リモデリングに比し増大していた。結語：左室のねじれはLVジオメトリにて相違を認めた。求心性肥大において，ねじれは増大していた。
COVID‒19 感染拡大を予防する取り組み（Stay Home）に応じて国民は外出制限を受け運動不足となった。このような非常事態における食事・運動・栄養指導の課題を解明するため，内科外来通院中の慢性疾患患者111 人のStayHome 前後における体格変化を計測し，質問紙法で食生活の変化を調査した。 55.5％で外食が減った一方，中食は増減とも12.6％であった。約20％で間食が増えた。体重，BMI はStay Home 後有意に減少した。StayHome 前後の体重差と患者年齢に有意な負の相関を認めた。 外出制限され運動不足になると，60 歳未満の者には体重増加を予防する一方，60 歳以上の高齢者（特に80 歳以上）は体重減少に注意が必要である。高齢者には代謝能低下と運動不足による虚弱，痩せ・サルコペニアの危険があるため，栄養・運動指導，医療介護連携など普段から社会基盤を整えることが災害時にも生かされると考えられた。
SGLT2阻害薬は，腎臓の近位尿細管にあるナトリウム・グルコース共輸送体2（SGLT2）を阻害することにより，尿中からのグルコース再吸収を抑制することで，血糖値を下げる薬剤である。SGLT2 阻害薬の開発の歴史は古く，始まりは1800 年代に遡る。きっかけは1835 年にフランスでリンゴの樹皮からフロリジンが発見されたことであった。その100 年後の1933 年にはフロリジンが尿糖排泄作用を持つことが報告される1）。その後，しばらくは糖尿病治療薬の候補として考えられていなかったが，1980 年代後半に米国のDeFronzoが糖毒性の概念を提唱したことが転機となった2）。この高血糖が糖尿病の病態の本体であるという糖毒性の考え方が，尿糖排泄を促進することによる糖尿病治療という概念の理論的な裏付けとなった。同時期の1987年には動物実験によってフロリジンの投与による血糖値の低下が証明された3）。ただし，フロリジンの尿糖排泄の薬理作用が完全に解明されていなかったため，薬剤開発が軌道にのるまでにはさらに複数の発見が必要であった。1994年にKanaiらがSGLT2のDNAを発見し，DNAから発現させたタンパク質が腎臓でグルコースの再吸収を担っている共輸送体であることを突き止めた4）。1999年には田辺製薬（現 田辺三菱製薬）が経口可能なフロリジン誘導体（T –1095）を創薬し，動物実験の結果，糖尿病に対して治療効果を示すことが発表された5）。その後，複数の製薬会社において薬剤の研究開発が進み，臨床試験を経て，2012年に欧州でダパグリフロジンが糖尿病治療薬として世界で初めて認可された。わが国でも2014年にイプラグリフロジンが認可されたのを皮切りに，2020年の時点で6種類の薬剤が保険承認されている。
心房細動におけるアブレーション治療は2018 年に改訂された不整脈非薬物治療ガイドライン1）において，症状の有無や持続時間にかかわらず適応が広がり確立した手技となった。一方で肺静脈隔離術（PVI）は他の不整脈治療に比較し手技時間，透視時間が長いという報告がある2）。医療被ばく情報ネットワークが2020 年に公開した日本の診断参考レベル（Nationaldiagnostic reference levels in Japan：JapanDRLs）3）でも，非PVIと比較して診断参考レベル（DRL）値が高値に設定されており，侵襲が高い傾向にある。CARTO3 mapp–ing system によるAblation Index（AI）は，従来のcontact force と通電時間を指標としていた焼灼（Force time integral：FTI）から，contact force と通電時間に出力を加え，lesion depthの相関性が高くなる変数を加えた計算式を用いることで，より効果的な通電指標を期待したテクノロジーである。今回われわれは，AIによる通電指標を含めた治療ストラテジーを見直すことで低侵襲化を試みた。それにより得られた治療成績を比較検討したので報告する。
Background：During the spread of respiratory diseases, the reuslts of radiology in the radiology department play the most important role in diagnosing theses disease. It is important to identify factors influencing infection control performance in radiologic technologists who work in the radiology department. Purpose：This descriptive study aims to identify COVID‒19 infection control‒related knowledge, fatigue, job stress, and performance in radiologic technologists, and determine factors influencing their COVID‒19 infection control performance. Methods：Data were collected from 114 radiologic technologists working in Region D. Data was analyzed utilizing descriptive statistics, t‒test, one‒way ANOVA, Pearson Correlation, and multiple regressions by using the IBM SPSS statistics 23.0 Program （IBM Corp., Armonk, NY）. Results：According to the results of this study, the knowledge and performance of COVID‒19 infection control had a positive correlation（r＝0.213, p＝0.023）, and the factors influencing COVID‒19 infection control performance included the experience of COVID‒19 infection control education and the knowledge of COVID‒19 infection control （p＝0.002）. Conclusion：Therefore, regular infection control education is essential for radiologic technologists to prepare for the outbreak of emerging infectious diseases, and this education must be conducted before they are assigned to their positions upon the spread of emerging infectious diseases.
2型糖尿病における薬物治療においては，2 ～3 剤の経口糖尿病薬で血糖管理不十分な症例に対して，インスリンやglucagon–like peptide（GLP）–1 受容体作動薬（GLP–1RA）を用いた注射療法への移行が考慮される。2018 年に発表されたAmerican Diabetes Association（ADA）/European Association for the Study of Diabetes（EASD）の共同ステートメントでは，1 型糖尿病症例に加え，HbA1c 11％以上の症例や体重減少，口渇など明らかにインスリン欠乏状態を示す症例を除き，経口剤治療に続いて用いられるべき注射剤としては，GLP–1RAが推奨されるようになった1）。 一方，糖尿病症例の高齢化に伴い，サルコペニアやフレイルのような筋肉量の減少を伴う体重減少に注意して治療介入していくことも重要といわれるようになってきた2）。われわれは，インスリン治療からリラグルチド治療へと切り替えた症例を含む検討の中で，BMI 18.5 kg/m2未満のるいそうを呈する症例においても肥満者や正常体重者と同様に，3 ヵ月間で体重減少が生じることを明らかにした3）。この結果から，やせ形の症例に対するGLP–1RAの使用によるサルコペニアやフレイルの進行なども危惧される。したがって，低体重者の糖尿病治療時の注射剤選択の際には，このようなリスクにも十分な注意が払われるべきものと考える。 現在，わが国においても糖尿病治療における注射療法として主流となりつつある，週１回投与のGLP–1RA 製剤に関して，体型別の体重変動への影響はまだ詳細な検討がほとんどなされていないのが現状といえよう。そこで，インクレチン関連薬として広く臨床の場で用いられているdipeptidyl peptidase–4（DPP–4）阻害薬から，週1回投与製剤の一つであるデュラグルチド（トルリシティ®）へ切り替えたことによる血糖コントロールや体重変動への影響について，bodymass index（BMI）別に差異が存在するか否かを，切替え後6 ヵ月間のデータを集積して後ろ向きに解析した。
ペースメーカや植込み型除細動器（Implantable Cardioverter Defibrillator：ICD），および心再同期療法（Cardiac Resynchronization Therapy：CRT）などの植込み型心臓電気デバイス（Cardiovascular Implantable Electronic Device：CIED）には，インターネットを介してCIEDのデータを閲覧することのできる遠隔モニタリングシステム（Remote Monitoring System：RMS）が付属している。RMSで得られるデータには，CIED本体やリードを含めた機器の状態や患者の状態（不整脈の状態や健康指標など）がある。当院では，それらのデータを活用し電話などによる継続的な看護介入を実施している。2019 年末に発生した新型コロナウイルス（COVID –19）により，2020 年3 月にはWHO（World Health Organization）がパンデミックを宣言した。COVID–19はわが国でも猛威を振るい，社会やライフスタイルに大きな影響を与えている。特に高齢者や基礎疾患のある患者では重症化が懸念され，高齢者や心不全患者を多く含むCIED患者においては，その影響をさらに強く受けることが予測される。しかしながら，これまでにその影響を調査した報告は少ない。CIEDで得られるデータには，患者アクティビティという指標がある。これは，CIEDに搭載された加速度センサーを転用し，1 日の患者の活動量を評価することが可能な機能である。過去の文献では，この患者アクティビティを定量的に評価することにより，CIED患者の予後を推定することが可能であると報告された1）。当研究では，この患者アクティビティに注目した。当研究の目的は，65 歳以上のICDならびにCRTを植え込んだ患者を対象に，COVID–19発生前と発生時期における患者アクティビティの変化を調査し，その変化と心不全入院，死亡などのイベントの発生率の関係を確認することである。
目的：新型コロナウイルス感染症（COVID‒19）の重症化から円滑な退院，ならびに社会復帰が困難になる例は少なくない。COVID‒19 専用病棟の病床確保が困難となる問題も生じる。われわれは回復期のCOVID‒19 重症患者に対し，地域包括ケア病棟を活用し，急性期から回復期の理学療法を継続し，退院・社会復帰に至った2 例を経験したので報告する。 方法：COVID‒19 重症患者2 例に対し，急性期にCOVID‒19 専用病棟にて理学療法を行い，PCR 検査で陰性となった後も継続的に理学療法が必要な症例に対し，地域包括ケア病棟にて基準を設けた感染対策を行い，理学療法を提供した。 結果：COVID‒19 専用病棟ではN95 マスク，フェイスシールド，手袋，長袖ガウン，帽子の着用にて理学療法を行い，地域包括ケア病棟ではサージカルマスク，フェイスシールド，手袋，袖なしエプロン，帽子の着用にて理学療法を継続した。その結果，理学療法士の感染は認められず，2 症例とも在宅復帰可能な状態まで改善し，退院・社会復帰に至った。 結語：感染防止策を講じたうえで，地域包括ケア病棟を活用した理学療法の継続は，COVID‒19 重症患者の社会復帰に有効と考えられた。またCOVID‒19 専用病棟の病床確保の一助となると考えられた。
目的：2020 年の改正食品衛生法で定められた4 つの指定成分を含む健康食品が薬局でどの程度流通しているのか，特に取り扱いが多い薬局の特徴は何か，薬局でどの程度指定成分等含有食品のことが知られているかを明らかにすることを目的とする。 方法：調査会社を通じて全国の薬局名簿から完全無作為に抽出した薬局1000 店舗の仕入れ担当者に調査票を郵送し，①健康食品を取り扱っているか，②指定成分等含有食品が4 つ定められる予定であることを知っているか，③4つの指定成分等含有食品が何かを知っているか，④4 つの指定成分等含有食品を過去に取り扱ったことがあるか，⑤4 つの指定成分等含有食品を今販売しているか，⑥今後，4 つの指定成分等含有食品の取り扱いを続けるか，止めるか，⑦新たに既存の健康食品が指定成分等含有食品に指定されたらどのような対応をとるか，などについて質問した。 結果：183 の薬局からの回答を分析対象とした。有効回答率18.3％であった。制度自体の認知度，健康被害の報告義務，4 つの指定成分等含有食品の名称，過去に生じた健康被害等についての認知度は非常に低かった。また，501 社以上の規模をもつ大手チェーン店とネット販売をしている業者で認知度が高かった。 結論：指定成分等含有食品の認知度は非常に低かったが，指定成分等含有食品が健康被害を生じさせうる商品であり，健康被害が生じた際には報告の義務が課されることを認識したうえで販売を続けようとする担当者はおらず，適切な情報提供によって販売を自制させることができると考えられた。また，ネット販売をしている薬局では指定成分等含有食品の認知度が高く，これらの業者は実店舗では販売しないがネットを介して販売している可能性があり，注意喚起が必要であると考えられる。
心臓再同期療法において左室リードの留置位置やパラメータ，安定性は非常に重要であり，これまで形状，電極数などさまざまな改善が試みられた。一方で安定性に関してはまだ改善の余地があり，これまでも留置後のdislodgeが問題になることがあった。近年わが国でもスクリューインタイプの左室リードAttain StabilityTM Quad（Medtronic）が使用できるようになり，安定性に関する改善が期待される。今回われわれは上記リードシステムを用いた両室ペーシング機能付きペースメーカ植込みの際に，左室リードが冠静脈内でstack し単純牽引でリード破損し抜去した症例を経験したため報告を行う。
脳心血管イベントの発症抑制には厳格な降圧が勧められている1）。一方，従来から，高血圧患者において過度な降圧により，重要臓器の血流が低下して機能障害をきたし脳心血管イベントが増加するのではないかというJ カーブ仮説もある2）。しかしJ カーブ仮説を過度に危惧するあまり必要な降圧がなされなければ本末転倒である3）。欧米のガイドラインでは，J カーブを意識して降圧目標がいったん緩められたが，最新のガイドラインで再度，厳格降圧が推奨されているのはこの反省による。本稿では，J カーブ仮説を再評価し，J カーブに隠れた真のリスクとは何かを考えてみたい。
症例は75 歳，女性。2017 年12 月，前医で低左心機能（EF 39％），long R –P’頻拍（心拍数130–180/分）（心房波はⅡ，Ⅲ，aVFで陰性，V1で陽性）を指摘されて当院へ紹介入院となった．利尿薬，ドブタミン点滴投与で心不全加療中の第3 病日，心室期外収縮（PVC）後の代償性休止期によるlong –shortからR on TのTorsade des Pointesとなった。同日の心臓カテーテル検査では冠動脈に有意狭窄なく，大動脈弁逆流軽度のみであった。QT延長を伴っており，一時ペーシングで心拍数を確保してβ 遮断薬を導入したが，第5 病日に自己波形チェック中に再度Torsade des Pointesとなった。前医での心電図からQT延長は認めており（QT＝0.46–0.50秒（QTc 590）），long R–P’頻拍を繰り返していたため，頻脈依存性心筋症が疑われた。第12 病日，頻拍中のEnSiteマッピングで右房後中隔（冠状静脈洞入口部上方）が頻拍起源と判明し，イリゲーションカテーテルでの通電直後に頻拍は停止し，以後頻拍は出現しなくなった。術後，一時ペーシングを挿入しAAIペーシングで心拍を確保していたが，徐々に自己の心拍数が上昇しQTは短縮傾向となった（QTc 440）。低左心機能は変わらず，第31病日に条件付きMRI対応植込み型除細動器植込み術（ICD–DDD）を行った。以後，2 年半の経過観察中に心房頻拍や致死性不整脈の再発なく，EF 55％まで回復し，心不全再燃も認めていない。
Objectives：This post‒marketing surveillance study assessed the real‒world safety of mepolizumab in Japanese patients with eosinophilic granulomatosis with polyangiitis （EGPA）. Methods：This ongoing all‒case study（GSK ID：208505）commenced in May 2018；here we report a 48‒week interim analysis using data up to March 23, 2020. Patient data were collected for the 4 weeks preceding and up to 48 weeks following mepolizumab initiation for the treatment of EGPA. Patients with data at Week 12 were included；Week 48 data were included where available. Adverse events（AEs）and serious AEs following mepolizumab initiation were identified using case report forms. In particular, important remispotential risks for mepolizumab identified by the Japanese Risk Management Plan were assessed. Results：Of the 321 included patients, 58.6％（n＝188）were female and 60.1％（n＝193）were ＜65 years of age；72.3％（n＝232）of patients had a disease duration ≦5 years and 60.7％（n＝195）had a disease severity grading of III（range I‒V）. AEs were reported in 24.0％（n＝77）of patients and were serious in 12.8％（n＝41）of patients. The most common AEs were infections, reported in 7.5％（n＝24）of patients；3.4％（n＝11）of patients had serious infections and infestations. Hypersensitivity reactions were reported in 5.3％（n＝17）of patients and 2.2％（n＝7）of patients had serious hypersensitivity reactions. No malignancy was observed. Mepolizumab was discontinued in three patients with AEs；three deaths were reported（thalamus haemorrhage, capillary leak syndrome, pneumonia aspiration）. Conclusions：This interim analysis of the post‒marketing surveillance study in Japan showed mepolizumab was well‒tolerated in patients with EGPA.
